【2025年最新】直葬(火葬式)とは?流れ・費用・手続きを専門家が徹底解説


ご家族や近しい方を亡くされた皆様に、心よりお悔やみ申し上げます。

突然のお別れに、深い悲しみの中で、これから何をどう進めればよいのか、途方に暮れていらっしゃる方も多いことと存じます。特に、近年増えている「直葬(火葬式)」については、まだ情報が少なく、不安を感じられるかもしれません。

この記事では、長年にわたり大切な方とのお別れに寄り添い続けてきた私たち「TERASU by 玉泉院 編集部」が、直葬(火葬式)の全体像から、ご逝去直後からの具体的な流れ、費用の内訳、そして火葬後の諸手続きに至るまで、一つひとつ丁寧に解説いたします。

この記事を最後までお読みいただくことで、「何を」「いつまでに」「どのように」進めればよいのかが明確になり、皆様の心の負担が少しでも軽くなることを願っております。故人様と向き合う大切な時間を少しでも多くお持ちいただけるよう、私たちが全力でサポートいたします。

まずはじめに:直葬(火葬式)とは?

直葬(ちょくそう・じきそう)とは、お通夜や告別式といった儀式を行わず、ごく限られた親しい方のみで火葬場へ向かい、火葬を執り行う最もシンプルな形式のお別れです。宗教的な儀式を伴わないため「火葬式(かそうしき)」とも呼ばれます。

一般的なお葬式との違い

一般的なお葬式が、お通夜・告別式を経て火葬という流れで、2〜3日かけて行われるのに対し、直葬(火葬式)は、ご逝去から24時間以上ご安置した後、直接火葬場へお連れし、お別れをします。

項目直葬(火葬式)一般的なお葬式(一例)
儀式お通夜・告別式を行わないお通夜・告別式を行う
日程1日(ご安置期間を除く)2日〜3日
参列者ご家族・ごく近親者(数名〜10名程度)ご家族、親族、友人、知人、会社関係者など
費用抑えられる傾向にある比較的高額になる傾向にある

直葬(火葬式)を選ばれる理由

近年、直葬を選ばれる方は増加傾向にあります。その背景には、社会の変化や価値観の多様化があります。

  • 費用を抑えたい:儀式を行わないため、葬儀費用を大幅に抑えることができます。
  • 故人の遺志:「大げさなことはしないでほしい」「シンプルに送ってほしい」という故人様のご意向を尊重したい。
  • 高齢化:故人様もご遺族もご高齢で、参列者の人数が少ない、または体力的な負担を軽減したい。
  • 人間関係の変化:お付き合いの範囲が限られており、大勢の弔問客を呼ぶ必要性を感じない。
  • 宗教観の変化:特定の宗教・宗派にこだわらない、無宗教の形でお見送りをしたい。

様々なご事情や想いから、直葬(火葬式)は「現代のお別れの形」の一つとして定着しつつあります。


第1章:【結論:ご逝去から火葬まで、最短24時間でやるべきこと】具体的な流れと手続き

ご逝去から火葬までの流れは、法律で定められた手順に沿って進める必要があります。慌ただしい中で、多くのことを判断しなくてはなりませんが、一つひとつ確認しながら進めていきましょう。

ステップ1:ご逝去直後〜ご遺体の搬送・安置

【結論】まず葬儀社に連絡し、ご遺体の搬送と安置場所を決めます。

1. 医師から「死亡診断書」を受け取る

病院で亡くなられた場合は、担当の医師が「死亡診断書」を作成します。ご自宅で亡くなられた場合は、かかりつけ医もしくは警察の監察医が死亡を確認し、作成します。

【つまずきやすいポイント】

この「死亡診断書」は、後の「死亡届」の提出や、保険金請求など様々な手続きで必要となる非常に重要な書類です。原本が提出必要になる場面、コピーで良い場面など複数ありますので、必ず5〜10枚ほどコピーを取っておきましょう。

2. 葬儀社へ連絡する

病院の霊安室は、長時間のご安置ができない場合がほとんどです。速やかに葬儀社へ連絡し、ご遺体の搬送を依頼する必要があります。

もし事前に葬儀社を決めていない場合は、病院から紹介されることもありますが、ご自身で複数の葬儀社に連絡を取り、費用や内容を比較検討することも可能です。深夜・早朝でも対応してくれる葬儀社がほとんどですので、ご安心ください。

3. ご安置場所を決める

ご遺体の安置場所は、主に以下の選択肢があります。

  • ご自宅:故人様が住み慣れた場所で、ゆっくりとお別れの時間を過ごすことができます。
  • 葬儀社の安置施設:ご自宅での安置が難しい場合に利用します。温度管理などが徹底されており、安心してご安置できます。

【玉泉院からのアドバイス】

法律により、死後24時間は火葬することができません(墓地、埋葬等に関する法律 第3条)。そのため、最低でも1日はご安置する時間が必要となります。この時間をどのように過ごしたいか、ご家族で話し合われるとよいでしょう。

出典e-Gov法令検索「墓地、埋葬等に関する法律」

ステップ2:お打ち合わせと役所手続き

【結論】葬儀社の担当者と詳細を打ち合わせ、役所で「死亡届」と「火葬許可申請」を行います。

1. 葬儀社の担当者との打ち合わせ

ご遺体を安置した後、葬儀社の担当者と具体的な打ち合わせを行います。主に以下の内容を決定します。

  • 喪主の決定:葬儀に関する最終的な決定権を持つ方を決めます。一般的には配偶者やご長男が務められます。
  • 火葬の日程と火葬場の決定:火葬場の空き状況を確認しながら、日程を調整します。
  • 直葬(火葬式)プランの内容確認:プランに含まれるもの、含まれないもの(追加費用)を明確に確認します。
  • 費用の見積もり:総額がいくらになるのか、詳細な見積書を必ずもらいましょう。

2. 死亡届の提出と火葬許可証の受け取り

役所への手続きは、多くの場合、葬儀社が代行してくれます。ご自身で行うことも可能です。

  • 提出書類
    1. 死亡診断書(医師から受け取ったもの。左半分が死亡届になっています)
    2. 届出人の印鑑(シャチハタ不可)
  • 提出先
    • 故人の本籍地
    • 死亡した場所の市区町村役場
    • 届出人の所在地の市区町村役場
  • 提出期限
    • 死亡の事実を知った日から7日以内(国外で死亡した場合は3ヶ月以内)
  • 手続きの流れ
    1. 市区町村役場に「死亡届」を提出します。
    2. 受理されると、その場で「火葬許可証」が交付されます。

【つまずきやすいポイント】

この「火葬許可証」がないと、火葬を行うことができません。火葬当日、必ず火葬場に持参する必要がありますので、紛失しないよう大切に保管してください。多くは葬儀社の担当者が当日まで預かってくれます。

出典法務省「死亡届」

ステップ3:ご納棺・お別れ・ご出棺

【結論】故人様をお棺に納め、火葬場へ向かう前の最後のお別れをします。

火葬の当日は、安置場所に皆様でお集まりいただきます。

  1. ご納棺(のうかん):故人様のお体を清め、旅立ちの衣装を整え、お棺へとお納めします。ご希望であれば、故人様が生前愛用されていたもの(燃えやすいものに限る)を一緒にお納めすることもできます。
  2. お別れの儀:お棺の蓋を閉める前に、皆様で故人様とのお別れの時間を過ごします。お花をたむけたり、お顔に触れたりして、感謝の気持ちを伝えます。
  3. ご出棺:お棺を霊柩車に乗せ、火葬場へと向かいます。喪主またはご遺族代表が位牌を持ち、霊柩車に同乗するのが一般的です。他のご家族は、自家用車やハイヤーなどで火葬場へ移動します。

ステップ4:火葬・収骨

【結論】火葬場で故人様を火葬し、ご遺骨を骨壷に納めます。

  1. 火葬場へ到着:火葬場に到着したら、事務所に「火葬許可証」を提出します。
  2. 炉前での最後のお別れ:お棺が火葬炉に納められる前に、僧侶による読経(希望する場合)や、最後のお焼香などを行います。これが故人様のお姿を見る最後の機会となります。
  3. 火葬:火葬には約1時間〜2時間ほどかかります。その間、ご遺族は控室で待機します。
  4. 収骨(しゅうこつ):火葬が終わると、ご遺骨を骨壷に納める「収骨(骨上げ)」の儀式を行います。二人一組で一つのお骨を箸で拾い、骨壷に納めていきます。
  5. 埋火葬許可証の受け取り:収骨後、火葬場から「埋火葬許可証」が交付されます。これは、火葬許可証に火葬執行済みの印が押されたものです。この書類は、ご遺骨をお墓や納骨堂に納める際に必ず必要となりますので、骨壷とあわせて大切に保管してください。

以上で、直葬(火葬式)の儀式は終了となります。


第2章:【結論:総額20〜40万円が目安】直葬(火葬式)の費用相場と内訳

直葬(火葬式)の費用は、一般的なお葬式に比べて大きく抑えることができますが、何にどれくらい費用がかかるのかを事前に把握しておくことが大切です。

直葬(火葬式)の費用内訳

直葬の費用は、大きく分けて以下の3つで構成されます。

  1. 葬儀社に支払う費用:約15万円〜30万円
  2. 火葬場に支払う費用:約0円〜10万円
  3. その他(変動する費用):約2万円〜

1. 葬儀社に支払う費用(基本プランに含まれることが多いもの)

多くの葬儀社が提示する「直葬プラン」には、以下の項目が含まれているのが一般的です。

項目内容費用の目安
ご遺体搬送病院〜安置場所、安置場所〜火葬場までの霊柩車費用2回分で3万円〜6万円
ご遺体安置ご安置施設の利用料(日数分)1日あたり1万円〜2万円
ドライアイスご遺体を保全するための費用(日数分)1日あたり8千円〜1万5千円
お棺ご遺体を納めるお棺3万円〜
骨壷・骨箱ご遺骨を納めるためのもの1万円〜
運営・人件費担当スタッフの人件費や各種手続き代行費用5万円〜
諸手続き代行死亡届・火葬許可申請の代行費用費用に含まれることが多い

2. 火葬場に支払う費用

火葬料金は、お住まいの地域や、故人様がその自治体の住民であったかどうか(市民・市民外)によって大きく異なります。

火葬場の種類概要料金の目安
公営火葬場自治体が運営。住民は無料〜数万円で利用できることが多い。市民:無料〜2万円 市外:5万円〜10万円
民営火葬場民間企業が運営。都市部に多い。公営に比べ高額。8万円〜15万円

【玉泉院からのアドバイス】

例えば東京都の場合、民営火葬場の利用が一般的で費用は高くなる傾向にあります。一方、地方では公営火葬場が多く、費用を抑えることができます。葬儀社との打ち合わせの際に、利用できる火葬場とそれぞれの費用について、必ず確認しましょう。

3. その他(変動する費用・プランに含まれないことが多いもの)

基本プラン以外に、ご遺族のご希望によって追加費用が発生することがあります。後々のトラブルを避けるためにも、何が含まれていて、何が追加になるのかを事前に確認することが非常に重要です。

項目内容費用の目安
宗教者へのお布施火葬炉の前で読経をお願いする場合など3万円〜5万円
安置日数の延長火葬場の空き状況などにより安置日数が延びた場合1日あたり1万5千円〜3万円
衣装・メイク故人様の旅立ちの衣装やメイク(エンゼルケア)3万円〜8万円
火葬中の控室料待機中に利用する控室の料金5千円〜2万円
飲食費待機中の飲食代実費

費用を抑えるためのポイントと公的扶助制度

少しでも経済的な負担を軽減するために、以下の制度が利用できる場合があります。

  • 葬祭費・埋葬料の給付金:故人様が国民健康保険・後期高齢者医療制度、または社会保険に加入していた場合、申請により葬儀費用の一部が支給されます。支給額は自治体や加入していた健康保険組合によって異なりますが、3万円〜7万円が一般的です。
  • 生活保護の葬祭扶助:ご遺族が生活困窮で葬儀費用を支払えない場合、自治体の定める範囲内で葬儀費用が支給される制度です。申請は必ず葬儀を行う前に行う必要があります。

これらの制度はご自身で申請する必要があります。詳しくは、各市区町村役場の担当窓口や、加入していた健康保険組合にお問い合わせください。


第3章:【結論:親族と菩提寺への事前相談が鍵】後悔しないための注意点

直葬(火葬式)はシンプルで負担の少ないお別れの形ですが、進め方によっては後々トラブルに発展してしまう可能性もございます。特に大切なのは、周囲の方々への配慮です。

注意点1:ご親族への十分な説明と理解を得る

「お通夜や告別式を行わない」という直葬の形式は、まだ十分に理解されていない場合もあります。特にご高齢の親族の中には、「きちんとお別れの儀式をすべきだ」とお考えの方もいらっしゃるかもしれません。

【玉泉院からのアドバイス】

なぜ直葬という形を選んだのか(故人の遺志、経済的な理由、体力的な配慮など)、その理由を誠心誠意お伝えすることが大切です。事後報告ではなく、必ず事前に相談し、皆様の理解と同意を得た上で進めることを強くお勧めします。お別れの形は一つではありませんが、残された方々の間にわだかまりが残らないよう、丁寧なコミュニケーションを心がけましょう。

注意点2:菩提寺(ぼだいじ)がある場合は必ず事前に連絡する

菩提寺とは、ご先祖様のお墓があるお寺のことです。もし菩提寺があり、そのお墓に納骨を希望される場合は、直葬を行う前に必ず菩提寺のご住職に連絡し、許可を得る必要があります。

連絡をせずに直葬を行ってしまうと、

  • お寺の考えによっては、納骨を断られてしまう。
  • 戒名(かいみょう)を授けてもらえない。
  • その後の法要などのお付き合いが難しくなる。

といった深刻なトラブルに発展する可能性があります。菩提寺との関係性は非常に大切ですので、まずは「直葬という形でお見送りを考えているのですが、よろしいでしょうか」と、必ずご相談ください。

注意点3:弔問(ちょうもん)への対応を考えておく

直葬はごく近親者のみで行うため、お呼びしなかったご友人や会社関係者の方々が、後日ご自宅へ弔問に訪れる場合があります。

  • いつなら対応できるのか
  • 香典や供物は受け取るのか、辞退するのか

などを事前にご家族で話し合っておくと、いざという時に慌てず、落ち着いて対応することができます。訃報連絡の際に「葬儀は近親者のみで執り行いました。誠に勝手ながら、ご弔問、ご香典、ご供花等は固くご辞退申し上げます」といった一文を添えるのも一つの方法です。


第4章:【結論:期限のある手続きから】火葬後に行うべき手続きチェックリスト

火葬が終わった後も、ご遺族には様々な手続きが待っています。悲しみが癒えない中での作業は大変ですが、期限が設けられているものも多いため、一つひとつ着実に進めていきましょう。

印刷して使える!火葬後の手続きチェックリスト

手続きの期限手続き内容担当窓口必要なもの(一例)備考
速やかに世帯主変更届市区町村役場届出人の本人確認書類、印鑑故人が世帯主だった場合
10日以内年金受給停止手続き年金事務所年金証書、死亡診断書のコピー等国民年金の場合
14日以内年金受給停止手続き年金事務所年金証書、死亡診断書のコピー等厚生年金の場合
14日以内介護保険資格喪失届市区町村役場介護保険被保険者証65歳以上の場合
14日以内国民健康保険資格喪失届市区町村役場国民健康保険証故人が加入していた場合
2年以内葬祭費・埋葬料の請求市区町村役場・健康保険組合申請書、葬儀費用の領収書等期限を過ぎると請求不可
3ヶ月以内相続放棄・限定承認の申述家庭裁判所申述書、故人の戸籍謄本等相続財産が不明な場合など
4ヶ月以内所得税の準確定申告税務署申告書、源泉徴収票等故人に一定の所得があった場合
10ヶ月以内相続税の申告・納税税務署申告書、遺産分割協議書等遺産総額が基礎控除を超える場合

特に重要度の高い手続きの詳細

1. 年金に関する手続き(10日〜14日以内)

故人様が年金を受給されていた場合、速やかに「年金受給者死亡届」を提出し、受給を停止する必要があります。手続きが遅れると、年金を多く受け取りすぎてしまい、後で返還を求められることがあります。

  • 提出先:最寄りの年金事務所または年金相談センター
  • 未支給年金の請求:故人様が受け取るはずだった年金が残っている場合、生計を同じくしていたご遺族が請求できます。

出典日本年金機構「年金を受けている方が亡くなったとき」

2. 健康保険・介護保険の手続き(14日以内)

保険証の返却と資格喪失の手続きが必要です。

  • 国民健康保険・後期高齢者医療制度の場合:市区町村役場
  • 会社の健康保険の場合:故人様の勤務先、または健康保険組合
  • 介護保険:市区町村役場(65歳以上、または40歳以上65歳未満で要介護認定を受けていた方)

3. 相続に関する手続き(3ヶ月〜10ヶ月以内)

相続は、専門的な知識が必要となる複雑な手続きです。

  • 遺言書の確認:まず、故人様が遺言書を残していないかを確認します。
  • 相続人の確定:故人様の出生から死亡までの戸籍謄本等を取り寄せ、誰が相続人になるのかを確定させます。
  • 相続財産の調査:預貯金や不動産といったプラスの財産だけでなく、借金などのマイナスの財産も調査します。
  • 遺産分割協議:相続人全員で、誰がどの財産を相続するのかを話し合います。
  • 相続放棄(3ヶ月以内):マイナスの財産が多い場合など、相続の権利を放棄することができます。家庭裁判所への申述が必要です。
  • 相続税の申告(10ヶ月以内):遺産の総額が基礎控除額(3,000万円+600万円×法定相続人の数)を超える場合に必要です。

【玉泉院からのアドバイス】

相続手続きは、ご遺族だけでは難しい場合も多くございます。必要に応じて、弁護士、司法書士、税理士といった専門家にご相談されることをお勧めします。どこに相談すればよいか分からない場合は、私どもにご相談いただければ、信頼できる専門家をご紹介することも可能です。


第5章:直葬(火葬式)に関するよくあるご質問(Q&A)

皆様からよくお寄せいただくご質問にお答えします。

Q1. 直葬の場合、香典は受け取るべきですか?

A1. 直葬は近親者のみで行うため、香典はご辞退されるケースが多いです。もし香典をいただいた場合は、一般的な葬儀と同様に、後日香典返しをお送りするのがマナーとされています。ご親族間で事前にどうするかを話し合っておくとよいでしょう。

Q2. 服装は喪服でなければいけませんか?

A2. ごく近親者のみで行うため、必ずしも喪服である必要はありませんが、故人様への敬意を表すためにも、黒や紺などの落ち着いた色の平服(略喪服)を着用されるのが一般的です。

Q3. 直葬の場合、お墓には入れないと聞きましたが本当ですか?

A3. いいえ、そのようなことはございません。直葬で火葬した後、ご遺骨をお墓や納骨堂に納めることは全く問題ありません。ただし、前述の通り、菩提寺がある場合は必ず事前の相談が必要です。

Q4. 遺骨はすぐに納骨しなければいけませんか?

A4. すぐに納骨する必要はございません。納骨の時期に法律上の決まりはありませんので、ご遺族のお気持ちが落ち着かれてから、ゆっくりとご検討ください。一般的には四十九日や一周忌などの法要のタイミングで納骨される方が多いですが、数年間ご自宅で供養(手元供養)される方もいらっしゃいます。

Q5. 葬儀社はどのように選べばよいですか?

A5. 複数の葬儀社から見積もりを取り、比較検討することをお勧めします。その際、料金の安さだけでなく、以下の点も確認しましょう。

  • 見積もりの内容が明確で、追加費用の説明が丁寧か。
  • 担当者が親身になって話を聞いてくれるか。
  • 24時間365日、いつでも対応してくれるか。
  • 実績が豊富で、信頼できる会社か。

まとめ:不安な時は、いつでも専門家にご相談ください

この記事では、直葬(火葬式)の流れや費用、そして火葬後の手続きについて、詳しく解説してまいりました。

大切な方を亡くされた直後は、精神的にも肉体的にも大変お辛い時期かと存じます。そのような中で、多くの手続きを進めていくのは、決して簡単なことではありません。

どうか、すべてをご自身たちだけで抱え込もうとなさらないでください。

私たち「TERASU by 玉泉院」は、皆様の悲しみに深く寄り添い、葬儀に関するあらゆるご不安を解消するお手伝いをさせていただきたいと考えております。

「何から手をつけていいか分からない」

「この手続きは、うちの場合どうなるの?」

「費用について、もっと詳しく知りたい」

どんな些細なことでも構いません。ご不安な点がございましたら、いつでも私たちにご相談ください。長年の経験と専門的な知識を持つスタッフが、皆様が故人様とのお別れの時間を大切にできるよう、そして滞りなく日常に戻れるよう、誠心誠意サポートさせていただきます。